【派遣社員】一人暮らしはきつい?余裕を持って生活するポイントを紹介

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派遣社員は正社員と比べて雇用や収入が不安定な傾向があります。そのため、一人暮らしは難しいのか気になる方もいるでしょう。 派遣社員で収入に不安があっても、生活の仕方や配属先企業の選択によって、一人暮らしすることは十分可能です。今回は派遣社員が余裕を持って生活するポイントを紹介します。

【派遣社員】工夫次第で一人暮らしはきつくない

派遣社員で収入が少ない場合でも生活費を抑えられれば、余裕を持って一人暮らしをすることが可能です。ここでは家賃や生活費など、支出を抑えるポイントを紹介します。

外食を控えて自炊中心の生活を送る

一人暮らしの食費の目安は、収入の10〜15%です。手取りが20万円の場合は3万円になります。多くても4万5,000円以内には収めておきたいところですが、外食の割合が多くなると、簡単に予算をオーバーしてしまうので注意してください。外食を控えて自炊中心にしましょう。

派遣社員は正社員と比べて残業が少ない傾向があるため、自炊をするハードルはさほど高くありません。夕食を作る際に翌日の弁当も用意すれば、ランチ代を浮かせることも可能です。また、食材が安い日に調達し、作り置きをしておくのも良いでしょう。Web上には簡単なレシピも数多く公開されているため、料理初心者の方でも実践できる節約方法です。

固定費を抑える

固定費を抑えることも節約に効果的です。

総務省統計局の調査によると、一人暮らしの水道光熱費の平均は1万1,138円でした。しかし、光熱費のうち電気代とガス代は冬場に費用がかさみやすく、さらに数千円高くなることも珍しくありません。

冬場の電気代を節約するには、暖房の温度を上げ過ぎないようにして、上に滞留しやすい暖かい空気が下に来るように、エアコンの風向きを下向きに設定するのがポイントです。また、部屋の断熱対策を行うのも良いでしょう。

また、節約しやすい固定費は通信費です。スマートフォンの契約プランを現状に適したものに変更したり、キャリアを三大キャリアから格安SIMに変更したりすることで、比較的簡単に節約できます。スマートフォンの見直しは、一度節約に成功すると継続的な効果が得られるのでおすすめです。

出典:「家計調査年俸 (家計収支編)2022年(令和4年)」(総務省統計局)

期間工など寮付きの求人に応募する

月の支出のうち大きな部分を占めるのが家賃です。家賃の適正価格の目安は収入の3分の1以下で、20万円の収入なら6万円以下が目安になります。郊外であれば問題ありませんが、家賃が高額な都心の場合は予算内で見つけることは困難で、家賃が高いせいで生活が苦しくなってしまっている人もいるでしょう。

家賃を抑える方法として効果が大きいのは、寮付きの仕事に就くことです。派遣寮は個室が多くなっているので、一人暮らし感覚で生活できるでしょう。

派遣寮は家賃や光熱費が格安、もしくは無料です。収入が少なくても生活に負担を感じることは少なくなるでしょう。また、部屋に家具や家電などが付いているため、これから一人暮らしを始めるにあたって大きな出費が抑えられることもメリットです。

また、期間工の寮のように食堂があれば、自炊する必要はありません。食事にかかる支出を大きく減らせることで、生活に余裕ができるでしょう。

【派遣社員】一人暮らしがきついと感じたら

派遣社員では収入が少なく、生活費を抑えても一人暮らしがきついと感じている方もいるかもしれません。その場合には、収入を上げることを考えましょう。派遣社員が収入を上げる方法には、以下のふたつがあります。

昇給・評価制度が整っている配属先企業に変更する

派遣社員の収入は、昇給があるかどうか、評価されるかどうかで大きく異なります。

昇給や評価制度が整っている配属先企業なら、派遣社員の評価にも積極的でしょう。結果として、派遣会社の担当者が契約条件を交渉しやすくなります。

また、評価が期待できない配属先企業の場合には、配属先企業を変更する方法もあります。契約更新の際に、少しでも時給が高い案件がないか、担当者に相談すると良いでしょう。更新時であれば、変更を希望しても派遣元に迷惑がかかることもありません。

派遣社員として高収入を見込める職種に転職する

派遣社員の収入は、職種によっても左右されます。給与水準の高い職種に転職すれば、高収入を得られる可能性が高いでしょう。資格が必要な職種や、専門的な知識が必要になる仕事は派遣でも高収入が期待できます。

高収入を見込める職種は、IT系、オフィスワーク・事務、施工管理などです。それぞれの職種の特徴や収入が高い理由を紹介します。

IT系

IT系の職種は需要が高まる一方、人材の供給は追い付いていません。そのため、仕事数も多く、未経験でも挑戦できる可能性は高くなっています。経験を積みながらスキルアップしやすいのもIT系の魅力です。

また、有資格者であれば、正社員より高い月収を得られる可能性があります。IT系では時給2,000円を超える職種も多く、今後も収入アップを望めるでしょう。

オフィスワーク・事務

オフィスワークや事務はどの業種でも必要で、安定した需要があります。仕事内容によって時給の差があるため必ずしも高水準であるとはいえないですが、スキルがある人は高く評価されやすいでしょう。なかでも経理や語学スキルがあると、高時給を目指せます。

また、オフィスワークは契約社員や正社員登用への道を期待しやすい職種であることも魅力です。これからキャリアを積んでいきたいと考える方に向いているでしょう。

施工管理

建設業の派遣社員は、ほかの業種に比べて高時給です。なかでも、施工管理の業務は工事の予算管理や役所での手続きなど、工事の管理に携わる業務がメインのため未経験でも働くことができ、建設工事がある以上、常に需要が期待できます。

また、派遣社員の施工管理は、学歴や経験がなくても目指せる点が特徴で、未経験から大規模現場で経験を積める可能性もあります。会社によっては、施工管理技士の資格を取得することで、さらなる収入アップも目指せるでしょう。

派遣社員が時給アップを目指すためのポイント

派遣社員は、正社員と異なり定期的な昇給はなく、自動的に時給が上がることは原則ありません。時給アップを実現するためには、自ら行動することが必要です。ここでは時給を上げるために意識したいポイントを紹介します。

契約更新のタイミングで時給アップの交渉をする

昇給のない派遣社員でも、派遣会社に対して時給アップの交渉はできます。昇給交渉で最適なタイミングは契約更新時です。契約更新にあたり、派遣会社の担当者と面談の機会があるため交渉しやすいでしょう。配属先企業との交渉もあるため、更新の1か月前のタイミングがベストです。

ただし、漠然と時給アップを交渉しても成功は困難です。勤続1年以上経ったのち、スキルや成果をアピールできるようにして交渉に臨みましょう。根拠なく時給交渉を行うのは派遣会社の印象悪化につながるため注意が必要です。

資格取得で必要なスキルを身に付ける

配属先企業での仕事に関連する資格を取得したときも交渉しやすいタイミングです。資格取得により可能な業務が増える場合や、より大きな成果を出せることが見込まれる場合には、時給アップにつながる可能性があるでしょう。

ただし、資格取得後昇給が認められても、実際に時給がアップするのは次回の契約以降というケースもあります。また、昇給の対象として配属先企業の業務に関連する資格が条件となることが多いです。

また、高時給を目指せる業種で働くために必要な資格を取得して、配属先企業の変更を目指すのもひとつの方法です。現在のスキルを活かすことができることに加え、将来やりたい仕事につながる資格を狙うと良いでしょう。

まとめ

派遣社員であっても、生活費を抑えることで一人暮らしは可能です。一人暮らしがきついと感じる場合には、まず食費や生活費で圧縮できるところはないか見直してみましょう。また、収入を増やすように工夫することも大切です。IT系や施工管理のような給料の高い業種を選ぶほか、更新のタイミングを狙って時給交渉を行うと良いでしょう。