給料が上がらないときは転職すべき？対策と転職先の選び方

給料が上がらない主な理由

給料が上がらない主な理由には、自分自身に原因があるか、業界・会社に原因があるかの大きくふたつに分けられます。給料が上がらなくて悩んでいる方は、まずその原因を突き止めましょう。

自分自身に原因がある場合

自分自身が原因で給料が上がらない場合は、自分の意識やこれからの行動を変えれば改善できる可能性があります。以下の3つに当てはまっていないか、確認してみてください。

会社の評価制度を理解していない

人事評価制度は、社員の働きぶりや能力を審査し、給与や評価に反映させる仕組みのことです。評価制度を理解していないと、どのように働けば評価や給与アップにつながるのかが分からないまま働くこととなります。

会社の評価制度には、主に以下の3つの評価軸があります。

・業績評価：会社の売り上げや利益にどのくらい貢献したか
・能力評価：社員が持つ能力やスキル
・情意評価：仕事に対する姿勢や意欲

例えば、「案件受注数を毎月20件増加させる」といった業績評価があったとして、その目標に達していない場合は、給料が上がらないと理解できます。

ただし、派遣の場合はそもそも評価制度を設けている会社が少なく、「派遣社員で給料が上がらない」という方は給料を上げるのが難しいといえます。

スキルが足りない

会社はその人のスキルに見合う報酬を支払います。スキルが不足していると業務範囲も限られ、給料は思うように上がりません。

例えば、飲食店でキッチンとホールの両方を任せられる社員と、ホールしか任せられない社員とでは、給料に差が生まれる場合があります。

会社によってどのようなスキルを評価するのかは異なりますが、会社にとって貴重な人材となれるようスキル開発をすれば、給料アップが見込めます。

成果を出していない

成果主義の会社に勤務している場合、会社の売り上げや利益につながる成果を出していなければ給料は上がりません。働き方改革や雇用形態の多様化に伴って、成果主義の会社は増えています。

歴史のある企業や大手企業では年功序列制度が根付いており、年齢によって給料や役職が上がる傾向にありますが、外資系企業やベンチャー企業では成果主義の風潮がみられます。

ほかにも、成果に応じて給料がアップする職業の場合、成果を出さなければ給料は上がりません。例えば、タクシー業界では歩合制が多く採用されています。営業職もインセンティブが給料に大きな影響を与えるケースがあります。

業界・会社に原因がある場合

業界・会社に原因があって給料が上がらない場合、転職するしか給料を上げる方法がないかもしれません。以下のふたつに該当するか確認してみてください。

業界の給与水準が低い

業界によって給与水準は大きく異なります。国税庁の『令和4年分 民間給与実態統計調査』による上位3業種と、下位3業種は以下のとおりです。

上位3業種
・1位：電気・ガス・熱供給・水道業：747万円
・2位：金融業・保険業：656万円
・3位：情報通信業：632万円

下位3業種
・1位：宿泊業、飲食サービス業：268万円
・2位：農林水産・鉱業：337万円
・3位：サービス業：377万円

給与水準の低い業界に勤めていると、給料を上げるのが難しい場合があります。給料を上げるために、未経験でも給与水準の高い業界に挑戦することを検討してみてください。

出典：「令和４年分 民間給与実態統計調査」（国税庁）

会社の業績が悪化している

会社の業績が悪化していると、会社全体の利益も減ることとなり、社員に給料として還元できなくなります。会社の業績が悪い状態が続いていれば、昇給やボーナスは期待できません。

とはいえ、一社員が会社の業績を回復させるのは難しく、状況次第では転職を検討したほうが良いいかもしれません。

そもそも給料が上がる仕組みとは？

給料を上げるために、昇給の仕組みについて理解しておくことも大切です。基本的に給料は昇進や昇給によって上がりますが、「昇給」にもさまざまな種類があります。

昇給と似た言葉に、「ベースアップ」があり、これは全社員の基本給が一斉に上がることを意味します。自分の会社がどのような昇給制度を用いているのか、昇給率はどのくらいかを確認してみてください。

【転職前にやっておきたい】給料が上がらないときの対策

　 給料が上がらないときの選択肢に「転職」がありますが、転職を成功させるのは簡単ではありません。まずは自社で給料を上げるための取り組みをして、それでも給料が上がらない場合に転職を検討することをおすすめします。ここでは給料が上がらないときの対策について解説します。

まずは会社の評価制度を確認する

会社の評価制度を理解することで、評価につながる働き方が可能となります。評価制度を知ることは自分の目標やモチベーションにもなるため、どのような評価制度になっているのか上司や人事に確認しましょう。

自分の市場価値を正しく分析する

自分の市場価値を正しく分析して、現在の給料が妥当かどうか確認することも大切です。市場価値を知るには、自分と似た人（業界、職種、年齢、スキル、経験）が、どのくらい給料をもらっているのか調べてみてください。求人を調べれば、おおよその給料相場が把握できます。

給料が自分の市場価値に見合っていない場合、次に紹介する給与交渉が有効です。

給与交渉をする

給与交渉を成功させるには、交渉前の入念な準備や伝え方の工夫が必要です。単に「給料を上げて欲しい」と主張するだけでは、交渉は成功しません。自分の給料を上げるに相応しい実績や成果を棚卸しして、それを根拠に給与交渉を進める必要があります。

また将来性をアピールすることも大切なポイントです。今後どのように会社に貢献できるのか、どのくらい会社に利益をもたらせるのかを明確に伝えられれば、会社側を納得させられるでしょう。

給与交渉のタイミングは、任される仕事が増えたときや、成果を出したときがベストです。これらのタイミングは会社から自分が評価されているときであるため、交渉を有利に進めやすくなります。

給料アップを図るならスキルアップできる転職を検討しよう

給与交渉が難しい場合は、転職を検討してみてください。同業界・同職種で給与水準が高い会社を狙うか、未経験でも給与水準が高い業種・職種を狙うと良いです。例えば、IT業界や金融業界は給与水準が高い傾向にあります。

また、安定したニーズがあり、将来性の高い職種として「施工管理」もおすすめです。施工管理は工事現場の施工や予算、安全面などを管理する職業です。マンションやビル、道路、ダムなどの施工管理を行うことから、人々の生活には欠かせない職業であり、仕事を失う心配はありません。資格取得によって確実にキャリアアップもでき、給料を上げることも可能です。

施工管理の仕事に興味のある方は、ぜひ『共同エンジニアリング』へご応募ください。充実した研修制度があり、未経験でもいちから施工管理について学べます。将来的には施工管理技士の国家資格取得を目指すこともできるので、手に職をつけたい方にもぴったりです。気になることがございましたら、お気軽にお問い合わせください。

まとめ

給料が上がらないときの対策として、転職は有効な手段です。給与水準の高い業界や職種、将来性の高い分野への転職を検討してみてください。ただし転職を成功させるのは簡単ではないため、まずは現職で給料を上げられないか確認してみましょう。